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耐震構造について

耐震性も住宅に必要な要素

いつ大きな地震が来てもおかしくないと言われている地震大国・日本。特に自分のライフスタイルに合った注文住宅を建てたい方にとって、地震は非常に気になるものでしょう。

「耐震基準」について知ることは、地震の多い日本で注文住宅を建てるために、非常に大切なことです。

この記事では、耐震性を判断する基準や耐震等級、耐震性の高い家を建てるメリットなどについてご紹介しています。

耐震基準とは

耐震基準とは、建築物が地震の振動に耐えられるかどうか建築基準法で定められた住宅の安全基準のことです。

耐震基準がはじめて施行されたのは、関東大震災後1924年に当時の市街地建築物法が改正されたときに、地震による被害を受けて新たに設けられました。その後、日本の住宅の耐震基準は大地震のたびに改正されており、1981年6月1日に導入された現行の耐震基準で、建築物を新築する時に「震度6強の地震で倒壊しない性能」をもたせることが義務づけられました。建物が倒壊しないことだけではなく、地震で壊れた屋根や窓ガラスなどで建物の中や周辺にいる人が被害に遭わないことが理想です。

地震に強い家かわかる「耐震等級」とは

「耐震等級」は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に定められている耐震性の判断基準。構造計算や精密診断を元にして3等級に分類されています。

耐震等級1:建築基準法で定められた最低限の耐震性能

数百年に一度程度の地震(震度6強から7程度)でも倒壊や崩壊せず、数十年に一度発生する地震(震度5程度)は住宅が損傷しないレベル。

阪神大震災や熊本地震のような震度6~7程度の地震では、大規模修繕や建て替えが必要になる可能性があります。

耐震等級2:学校や病院・長期優良住宅

等級1の1.25倍の強さの地震が起きても耐えられる建物で、具体的には震度6強~7の地震の後でも、一定の補修程度で住み続けられるレベルです。

耐震等級3:消防署や警察署などの防災拠点・長期優良住宅

等級1で想定される1.5倍の地震が起きても耐えられる建物。震度6強~7の地震でも、軽い補修程度で住み続けられるレベルです。

なお、基礎・壁・床・梁・屋根・柱と梁の接合部を強化すると耐震等級を高めることができます。

耐震構造のメリットとデメリット

耐震構造の最大のメリットは、建物が地震で壊れないので、中にいる人が安全だということです。

耐震構造のデメリットは、建物自体は地震に耐えられるが、中にいる人や家財が被害を受ける可能性があることですが、日々建築工法は地震の被害を減らす方向に進化しています。

耐震構造と制振構造・免震構造との違い

「耐震構造」と似た言葉に「制振構造」と「免震構造」がありますが、ここで3つの言葉を比較してみると違いがよくわかります。

耐震構造

「耐震構造」は住宅全体の99%を占めています。建物そのものを強く頑丈につくりことで、地震の揺れを受け止めて耐える構造です。しかし建物自体は大きく揺れるため、建物内にいる人は激しい揺れを感じます。

制振(静振)構造

建物の壁や柱などに「ダンパー」と呼ばれる制振装置を組み込みます。、地震に対し建物を逆方向に揺らすことで揺れの衝撃を20~30%ほど減少させるのが特徴。揺れの影響を少なくできるので建物のひび割れなども抑えることができ、倒壊対策としては一定の効果を見込める構造となっています。

免震構造

建物の基礎にゴムなどの免震装置を設置し、地震に対して逆方向に建物を保持する構造。長くゆっくりと揺れて地震の揺れ幅が軽減されることで、建物が損傷したり、家具が倒れたりしにくくなります。

耐震等級が高い住宅のメリット

耐震等級1の建物は、震度6強~7の地震で柱や梁、壁などが半壊や一部損壊し、建て直さなければいけない可能性があるので、耐震等級2以上の建物が望ましいです。耐震等級2以上の家は「長期優良住宅」として認められる条件のひとつです。

長期優良住宅は、2008年にできた長期優良住宅法に基づいて「丈夫で長持ちし快適に暮らせる住まい」として行政が認定するもので、認定されると、住宅ローン減税の最大控除額が大きくなり、地震保険料が割引きされます。

大阪市や堺市など東南海地震の被害が懸念されている地域の地震保険は割高ですから、保険料の割引きは大きなメリットです。

耐震等級の高い家がお得

新しく建てる住宅を地震から守るためにも、建築基準法に定められている耐震基準について、知識を持つことが大切です。

家を建てる工務店との打ち合わせの段階から耐震等級について、よく話し合っておくことをおすすめします。

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